残暑というにはまだ早いような猛暑日が続いておりますが、皆様お元気でしょうか。最近は日に数度、南海トラフ地震関連の情報を目にすることがあり、危機感が急速に高まっているような印象を受けます。ご内覧時、買主様から真っ先に聞かれるのは『この家、地震大丈夫？』というご質問で、この質問にキチンと回答できるかで信頼できる担当営業かどうかが分かると思うのは、私だけではないと思います。さて今回は、戸建て住宅の耐震性の変換に関してカタカタと語らせて頂きます。押忍！

・旧耐震基準と新耐震基準

建築基準法の歴史は意外に古く昭和25年に制定されております。昭和23年の福井地震を受け、建築基準法における木造住宅の耐震基準設定に活かされることとなりました。それから幾度の地震の経験を経て、昭和56年の新耐震基準に大改正するわけですが、正確には昭和56年5月31日までに建築確認を受けた建物は【旧耐震基準】、昭和56年6月1日以降に建築確認を受けた建物が【新耐震基準】となります。新旧と別れるぐらいの抜本的に見直された大改正がこの時に行われましたが、新耐震基準は主に鉄筋コンクリートの基礎や壁量規定の改正により、震度6～7の大地震に対して倒壊しないという基準になっており、現在でも大地震に対して一定の効果があるという評価は受けております。逆に大地震の際、倒壊崩壊している殆どの住宅は旧耐震基準の住宅になります。【古家付き土地】として販売する物件の判断基準は、新耐震か旧耐震かというのも大きいです。

・2000年基準

平成7年（1995年）の阪神淡路大震災を機に大改正された新たなる耐震基準です。大きな変更点は3つで、接合部に金物を取りつける、耐力壁をバランスよく配置する、地盤に適応した基礎を造る、これにより更に強固な家造りなったと云えます。耐震金物、耐力壁、地盤調査どれも重要な要素ではありますが、いかに建物が頑丈でも、地盤が弱ければ不動沈下を起こし建物は倒壊する可能性があります。地盤調査が実質この時から義務化されたことにより、その可能性は大幅に減ったと云えます。地盤調査により地耐力が弱かった場合、地盤改良工事を行い、それにより10年間地盤の保証が受けられます。木造住宅の最新の基準はまだこの2000年基準となり、この基準で建てられた建物をお客様に勧めやすいというのは間違いないです。

まとめ

大震災の際、話題になるのは2000年基準の家が倒壊したとの情報です。しかし、その比率から考えればかなり少ないと云えます。大地震を完全に克服するのは大変なことだとは思いますが、建築士の方々や行政の方々、現場で施工されている方々の不断の努力により一歩一歩改善されているのが感じられます。ただ富田林市、河内長野市、南河内郡で売却希望のお客様の建物のほとんどが旧耐震か新耐震です。買主様になんの根拠もなしに『この家は大丈夫です！』と言ったところで余程ご性格の良い買主様以外は不安になられるだけでしょう。しかし現実にそんなウソみたいな説明をする担当営業の人がめちゃくちゃいるのが不動産業界です。テクノ住宅販売ではどういった建物が安全なのかをキチンと語れる知識経験豊富で、さわやかな担当が揃っておりますのでご安心くだされ！査定依頼はもちろん無料！売却相談大歓迎！不動産に関することなら全て笑顔でお応え致しますので、お気軽にお問合せください。ではご拝読ありがとうございました。押忍！